「結婚式の費用は誰がどのくらい出すの？」「両家でどう分けるのが正解なの？」費用の負担割合は、多くのカップルが頭を悩ませるテーマの一つです。お金の話はデリケートなだけに、曖昧にしたまま進めてしまうと後々トラブルになることもあります。
結論から言えば、「こうしなければいけない」という絶対的なルールは存在しません。大切なのは、両家が納得できる方法を事前にしっかり話し合って決めておくことです。
この記事では、結婚式費用の負担割合を決めるための4つの方法と、話し合いの進め方について詳しく解説します。
結婚式の費用は誰が払うことが多い？
まずは世間のカップルがどのように費用を分担しているか、一般的な傾向を見てみましょう。
カップルの費用負担パターン
ゼクシィの調査によると、費用の分担方法としてもっとも多いのは「両家で折半」で約24%、次いで「新郎新婦の共同貯金で支払う」が約23%となっています。
つまり、決まった正解はなく、カップルごとに方法が異なるというのが現実です。以下のような分担パターンが見られます。
- 両家折半：約24%
- 新郎新婦の共同貯金：約23%
- 新郎側が多めに負担：約20%
- ゲスト人数比で分担：約15%
- 項目ごとに分ける：約10%
- その他：約8%
親からの援助はどのくらい？
親・親族から費用援助を受けたカップルの割合は約75%にのぼります。援助の平均額は168万円前後というデータもあり、多くのカップルが親のサポートを受けながら結婚式を挙げている実態がわかります。
ただし、援助の有無や金額は家庭によって大きく異なるため、他のカップルと比較する必要はありません。自分たちの家族のスタンスに合わせて決めるのがベストです。
結婚式費用の4つの分担方法
具体的にどのような分担方法があるのか、代表的な4パターンを紹介します。それぞれのメリット・デメリットを理解した上で、自分たちに合った方法を選びましょう。
方法1：両家で折半する
費用の総額（またはご祝儀を差し引いた自己負担額）を2等分し、両家で半分ずつ出す方法です。
メリット：計算がシンプルで公平感がある。どちらかに負担が偏らないため、不満が生まれにくいです。
デメリット：ゲストの人数に偏りがある場合、招待人数が少ない側から不満が出る可能性があります。また、新婦のドレス代が高い場合、新郎側が「不公平だ」と感じることもあります。
方法2：ゲスト人数の比率で分担する
新郎側のゲストが40名、新婦側が20名という場合に、費用も2:1の割合で分担する方法です。
メリット：ゲスト数の差が大きいカップルに向いている方法です。呼ぶ人数に応じた負担になるため、合理的で納得感が高くなります。
デメリット：料理や引出物はゲスト人数で分けやすいですが、衣装代や挙式料など「人数に関係ない項目」の分担が複雑になることがあります。
方法3：項目別に分担する
各費目をそれぞれどちらが負担するか決めていく方法です。たとえば以下のような分け方になります。
- 新郎負担：タキシード代・新郎側ゲストの料理代・新居の費用
- 新婦負担：ウェディングドレス・カラードレス代・ブーケ・美容代
- 共同負担：会場費・装花・映像演出・引出物
メリット：自分に関係するものを自分で払うため、不公平感が出にくいです。
デメリット：項目が多いため計算が複雑になりやすく、一つひとつ確認するのに手間がかかります。
方法4：収入の比率で分担する
新郎の年収が600万円、新婦の年収が400万円であれば、6:4の割合で負担する方法です。
メリット：経済力に応じた負担になるため、無理なく費用を捻出できます。
デメリット：収入を開示する必要があるため、まだお互いの収入を詳しく知らない段階では使いにくい方法です。
どの方法を選ぶにしても、「二人が納得していること」「両家の親に事前に共有していること」が重要です。方法そのものよりも、話し合いのプロセスが大切だと考えてください。
費用負担の話し合いを進めるステップ
実際に費用負担について話し合う際の具体的な進め方を紹介します。
ステップ1：二人でざっくりとした方針を決める
まずは新郎新婦の間で、おおまかな方針を話し合いましょう。「折半でいこう」「人数比にしよう」など大きな方向性を合わせておくと、親への説明もスムーズになります。
ステップ2：それぞれの親の意向を確認する
「援助してもらえるか」「いくらくらい出してもらえそうか」を、それぞれの親に確認します。ファーニーでも紹介されている通り、この段階で親の意向を聞いておくことがスムーズな進行のカギになります。
ステップ3：具体的な金額と方法を決定する
見積もりが出たら、具体的な金額ベースで最終的な分担方法を決めます。できれば両家が顔を合わせた場で確認するのが望ましいです。口頭だけでなく、メモや書面に残しておくとトラブル防止になります。
ステップ4：支払いタイミングを確認する
費用の支払いは挙式前に一括で行う式場が多いため、いつまでにお金を用意するか、誰がまとめて支払うかも事前に決めておきましょう。
費用負担で揉めないためのコツ
感情論ではなく数字で話し合う
「うちのほうが多く出してる気がする」という感覚的な不満が出ると揉めやすいです。見積書の項目ごとに金額を明確にして、数字ベースで話し合うことで、冷静な判断ができます。
ご祝儀の見込み額を事前に計算しておく
費用総額だけでなく、ご祝儀の見込み額を先に試算しておくと、実際の自己負担額が見えてきます。友人3万円、親族5万〜10万円、上司3万〜5万円を目安にゲストリストから計算してみましょう。
第三者（プランナー）に相談する
二人の間で話がまとまらない場合は、式場のプランナーに「他のカップルはどうしているか」を聞いてみるのも有効です。プランナーは多くのカップルの事例を知っているため、参考になるアドバイスがもらえます。
費用の話し合いを親任せにするのはトラブルの原因になります。新郎新婦が主体となって話し合い、その結果を親に報告・相談するという順序を守りましょう。
よくある質問（Q&A）
Q. 新郎側が多めに出すのが一般的？
かつては「新郎側が多めに負担する」という慣習がありましたが、近年は必ずしもそうではありません。共働きカップルが増えた現在は、ハナユメの調査でも折半や収入比で分担するケースが増えています。
Q. 親に援助を頼むのは失礼？
失礼ということはありません。実際に75%のカップルが親からの援助を受けています。ただし、「当然のように期待する」のではなく、「もし可能であればお願いしたい」という姿勢で伝えるのが望ましいです。
Q. 途中で分担方法を変えることはできる？
最終見積もりが確定するまでは変更可能です。最初に決めた方法で不公平感が出てきた場合は、見積もり確定のタイミングで再度話し合って調整するカップルもいます。
まとめ
結婚式の費用負担割合に「唯一の正解」はありません。両家折半・ゲスト人数比・項目別・収入比の4つの方法から、自分たちの状況に合ったものを選ぶのがベストです。
大切なのは、早い段階でオープンに話し合い、全員が納得した形で決めること。お金の問題を放置したまま結婚式当日を迎えてしまうと、せっかくの晴れの日に暗い影を落としかねません。見積もりが出たタイミングで、ぜひ話し合いの機会を設けてみてください。
