結婚式を挙げたいけれど、「実際にいくら自分たちで負担することになるの？」と不安を感じている方は多いのではないでしょうか。結婚式の総額は数百万円と聞くと身構えてしまいますが、実はその全額を自分たちで用意する必要はありません。
自己負担額とは、結婚式の総費用からご祝儀や親からの援助を差し引いた「実際にふたりのお財布から出るお金」のことです。この金額を正しく把握できれば、必要以上に不安になることなく結婚式の計画を進められます。
この記事では、自己負担額の平均や計算方法、そして費用を抑えるための具体的なコツを解説します。
結婚式の自己負担額とは？計算方法をチェック
まず、自己負担額の基本的な考え方と計算方法を押さえておきましょう。
自己負担額の計算式
自己負担額は、以下のシンプルな計算式で求められます。
自己負担額 ＝ 結婚式の総費用 −（ご祝儀の総額 ＋ 親からの援助額）
例えば、結婚式の総費用が350万円、ご祝儀の総額が200万円、親からの援助が100万円であれば、自己負担額は50万円になります。このように、総額だけを見て「高い」と判断するのではなく、差し引き後の金額で考えることが大切です。
見積書やご祝儀の見込み額を見ながら計算するときは、手元に電卓を1台用意しておくと、ふたりで数字を確認しながら話し合えます。
自己負担額の平均はどのくらい？
ゼクシィ結婚トレンド調査2024によると、挙式・披露宴の総額の平均は約343.9万円です。一方、自己負担額の平均は約100万〜180万円程度と調査によって幅がありますが、これは親からの援助の有無によって大きく変わるためです。
親からの援助がある場合の自己負担額は平均約80万円、援助がない場合は平均約170万円というデータもあります。親からの金銭的な援助を受けた方は全体の約7割を超えており、援助額の平均は新郎新婦合わせて約170万円に上ります。
ご祝儀の相場を把握しよう
自己負担額を正確に見積もるためには、ご祝儀でどのくらいの金額が見込めるかを知っておく必要があります。
関係性別のご祝儀相場
ご祝儀の金額はゲストとの関係性によって異なります。一般的な相場は以下の通りです。
- 友人・同僚：3万円が基本
- 上司：3万〜5万円（主賓スピーチがある場合は5万円が多い）
- 親族（兄弟姉妹）：5万〜10万円
- 親族（いとこ）：3万〜5万円
- 親族（叔父・叔母）：5万〜10万円
ゲスト1人あたりのご祝儀平均は約3.8万円とされています。招待人数にこの金額を掛けると、おおよそのご祝儀総額を算出できます。ただし、あくまで目安であり、実際には多少の前後があることを念頭に置いておきましょう。
ご祝儀でまかなえる範囲
ゲスト1人あたりの費用（料理＋飲物＋引出物）は約2万〜2.5万円が一般的です。ご祝儀の平均が約3.8万円であれば、1人あたり1万円程度はご祝儀で手元に残る計算です。ゲスト50人なら約50万円がご祝儀で浮く計算ですが、演出や装花などの固定費は別途かかるため、ご祝儀だけですべてをまかなうのは難しいケースが多いです。ご祝儀を含めた自己負担額の計算方法は、以下の記事でも手順を追ってまとめています。
自己負担額を左右する3つの要素
同じ規模の結婚式でも、自己負担額には大きな差が出ます。主な要因を3つ紹介します。
1. 親からの援助の有無
親からの援助がある場合とない場合で、自己負担額に約90万円の差が出るというデータがあります。援助を期待してよいかどうかは家庭の事情によるため、早めにご両親と話し合っておくことが大切です。お金の話は切り出しにくいかもしれませんが、式場を決める前のタイミングで相談しておくと予算計画がスムーズに進みます。
2. ゲストの人数と構成
ゲスト人数が増えれば料理・飲物・引出物の費用は増えますが、ご祝儀の総額も増えます。親族の割合が多いと1人あたりのご祝儀額が高くなるため、自己負担額が下がる傾向があります。逆に、友人中心のカジュアルなパーティーでは、ご祝儀の総額は控えめになりがちです。
3. 式場のタイプと挙式スタイル
ホテル、ゲストハウス、レストラン、専門式場など、式場のタイプによって基本料金は大きく異なります。一般的に、ホテルや専門式場はやや高め、レストランウェディングは比較的リーズナブルな傾向です。
自己負担額を抑えるための具体的なコツ
自己負担額を少しでも減らしたいなら、以下のポイントを意識してみてください。
人気シーズンを避ける
春（3〜5月）と秋（9〜11月）は結婚式のハイシーズンで、会場費や各種費用が高くなりがちです。真夏や真冬、仏滅・赤口などの日取りを選ぶと、割引プランが適用されることが多く、数十万円単位で費用を抑えられます。
式場検索サイトの特典を活用する
ハナユメやゼクシィ、マイナビウエディングなどの式場検索サイトを経由してフェアを予約すると、サイト独自のキャンペーン特典を受けられることがあります。さらに、ハナユメには「ハナユメ割」のような独自割引プランもあるため、直接式場に問い合わせるより費用を抑えられるケースがあります。
持ち込みを活用する
ウェルカムボードやプロフィールムービー、ペーパーアイテム（席次表・席札・招待状）などは、手作りすることで費用を大幅にカットできます。ただし、式場によっては持ち込み料がかかる場合もあるため、事前に確認しておきましょう。
ウェルカムボードを手作りする場合は、ボード本体や飾りがセットになった商品を使うと、準備の手間を抑えられます。
見積もりの「上振れ」を想定する
初回見積もりは最低限のプランで提示されることがほとんどです。打ち合わせを重ねるうちに料理のランクアップや装花の追加などで費用が上がり、最終見積もりが初回より50万〜100万円高くなるのはよくある話です。最初から「上振れ分」を予算に組み込んでおくと、想定外の出費に慌てずに済みます。自己負担額の相場感と節約の考え方は、以下の記事でも整理しています。
複数の式場で見積もりを比較する
同じゲスト人数・同じ内容でも、式場によって費用は大きく異なります。3〜5件のブライダルフェアに参加し、統一条件で見積もりを出してもらうと、価格差が一目瞭然になります。比較することで値引き交渉の材料にもなります。
見積もり比較のコツは、「ゲスト60名・教会式・着席フルコース」のように統一条件を決めてから各式場に依頼することです。項目ごとの単価が比較しやすくなります。
各式場の見積書はクリアファイルに1式場ずつ分けて保管しておくと、見比べるときに迷いません。
自己負担0円は本当にありえる？
「ご祝儀と援助だけで結婚式費用がまかなえた」というケースは実際に存在します。自己負担0円、あるいはご祝儀が余る「黒字婚」を実現するカップルは全体の約15%という調査結果もあります。
黒字婚が実現しやすいパターン
黒字婚になりやすいのは、以下のような条件が揃った場合です。
- 親族中心のゲスト構成（1人あたりのご祝儀額が高い）
- 親からの援助が手厚い
- 会費制ウェディングを選択
- 格安ウェディングプランを利用
ただし、自己負担0円を目標にするあまり、おもてなしの質を下げてしまうと本末転倒です。ゲストに満足してもらえる内容を保ちつつ、賢く費用を抑えることが大切です。
費用の二人での分担方法
自己負担額が決まったら、次はふたりでどう分担するかを話し合いましょう。
主な分担パターン
カップルの費用分担には、主に以下の3パターンがあります。
- 折半：最もシンプルで多い方法。ただし収入差がある場合は不満が出ることも
- 収入比に応じた分担：収入が多いほうが多めに負担する方法。合理的で納得感がある
- 項目別分担：衣装代はそれぞれ、料理や会場費は折半、など項目ごとに負担者を決める方法
どの方法が正解ということはなく、ふたりが納得できるルールを決めることが大切です。お金のことでトラブルにならないよう、式場を決める前の段階で話し合っておくことをおすすめします。
費用をふたりでどう分けるかを決める前に、それぞれの貯金や収入を整理しておく必要があります。家計の現状を短時間で確認したい場合は、オカネコのような診断サービスが役に立ちます。約20問・約3分で診断でき、実名や住所の入力は不要と公式サイトで案内されています。内容は公式サイトで確認できます。
結婚式費用と新生活の費用を合わせて考えよう
結婚式だけでなく、新生活にも50万〜100万円程度の費用がかかることを忘れてはいけません。引越し費用、家具・家電の購入、新居の敷金・礼金・仲介手数料などが主な出費です。
結婚式に予算を使い切ってしまい、新生活がカツカツになるのは避けたいところです。トータルの予算計画を立て、結婚式と新生活の両方に無理のない配分をしましょう。
「もしも予算」を設定する
予算総額の10〜15%を「もしも予算」として確保しておくと安心です。結婚式の準備中には予想外の出費が発生しがちで、余裕がないと精神的にも追い詰められます。仮に使わなかった場合は、新婚旅行や貯蓄に回せます。
予算と実際の支出は、結婚準備用のノートに書き留めておくと、どこで予算が動いたのかをふたりで振り返りやすくなります。
結婚式と新生活の予算を合わせて考えるときの学び方として、マネーセミナーという選択肢もあります。アットセミナーは、資産形成や節約、貯蓄などのセミナー情報を掲載するサイトで、アットセミナー主催のセミナーは参加費無料と公式サイトに案内されています。セミナーごとに主催会社や講師が異なるため、内容は公式サイトで確認できます。
よくある質問（Q&A）
Q. 自己負担額の見積もりはいつ出すべきですか？
A. 式場探しを始める前がベストです。ご祝儀の見込み額と親からの援助額を概算で出し、「自分たちが用意できる金額」を明確にしてから式場を回ると、予算に合った式場選びができます。
Q. ブライダルローンは利用すべきですか？
A. ブライダルローンは結婚式費用に特化したローンで、一般ローンより金利が低い傾向にあります（年3〜10%が相場）。貯蓄だけでは足りない場合の選択肢にはなりますが、新婚生活の家計に無理がない範囲で利用することが大切です。返済シミュレーションを行い、月々の負担額を確認してから判断しましょう。
Q. 家計簿アプリで結婚式費用を管理できますか？
A. スプレッドシートや家計簿アプリを活用すると、「総費用」「ご祝儀見込み」「親援助額」「自己負担額」をリアルタイムで管理できます。パートナーとの共有も簡単なので、見積もりの変更があるたびにデータを更新する習慣をつけておくと、予算オーバーを早期に発見できます。
まとめ
結婚式の自己負担額は、総費用からご祝儀と親からの援助を差し引いた金額です。平均的には100万〜180万円程度ですが、親の援助の有無やゲスト構成、式場選びによって大きく変動します。
費用を抑えるためには、オフシーズンの活用、式場検索サイトの特典利用、複数式場での見積もり比較が有効です。また、見積もりの「上振れ」を想定して予算に余裕を持たせておくことも重要です。
結婚式は人生の大切なイベントですが、新生活も同じくらい大切です。トータルの資金計画を立て、後悔のない結婚式を実現してください。
参考：結婚スタイルマガジン｜結婚式の自己負担額の平均金額と計算方法
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